理学部は「やめとけ」って本当？進路選択で後悔しないためのリアル比較と判断軸【就職・学費・キャリア解説】

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2025/06/13

理学部に進むと「就職が大変」「出費に見合わない」といった声を耳にします。この記事では、データをもとに理学部のメリットとデメリットを整理し、“向き不向き”を判断する軸を提示します。

「理学部はやめとけ」説の真偽を確かめたい受験生や保護者の方はぜひ参考にしてください。

理学部を「やめとけ」と言われる主な理由

文部科学省「令和5年度学校基本調査」によると、理学部卒の約45%が大学院（修士・博士課程）へ進学し、直接就職は約55%にとどまります。

求人母数は工学部や情報系より少なく、企業側が“院卒以上”を要件に掲げるケースも多いのが実情です。そのため「学部だけで就職しようとすると狭き門」とみなされ、「やめとけ」という言葉が広まっています。

ただし、学部在籍中にインターンやプログラミング演習で実務経験を積み、研究テーマと事業領域を接続できれば、採用側から高評価を得る例もあります。

最近はデータサイエンス需要の高まりで物理・数学系に追い風が吹いているものの、“大学院進学ありき”という構造が大きく変わっていない点は押さえておきましょう。

理学部は基礎研究分野が中心で、実用化までの距離が長いテーマが多いぶん、研究費を競争的資金に頼りやすい傾向があります。

特に地方大学では最新機器が不足し、研究テーマが制限されるケースもあり「成果を出しにくい」という声が「やめとけ」につながっています。

一方、量子科学やAI材料探索など国の重点投資が進む分野では、先端設備の整備が急速に進行中です。この“大学間格差”を理解し、外部プロジェクトや共同施設を活用できるネットワークを早期に築くことがキャリアの安定につながります。

国立大学の授業料は年間約54万円、私立理学部は学納金を含め年間おおむね120万〜140万円と言われます（大学・学科で大きく異なります）。修士・博士課程まで進めば学費総額は600万〜800万円規模です。

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（2024年）では、理学部系の学部卒初任給は月22万〜24万円程度とされ、工学部系よりやや低い傾向があると一般に指摘されています。

学費を投資と考えるなら、在学中に外部資金やインターン収入を得て“回収計画”を立てることが必須です。また、日本学生支援機構の給付型奨学金（住民税非課税世帯など要件あり）や授業料免除制度を活用すれば自己負担を抑えられる点も押さえておきましょう。

理学部では仮説設定→実験・観測→統計解析→検証のサイクルを徹底的に学びます。このプロセスはビジネス領域のデータドリブン意思決定と相性が良く、DX推進やコンサルティングで高評価を受けます。

数学・物理系で培うモデリング手法は機械学習の基礎理解にも直結するため、“理学部＝就職弱い”というイメージとは裏腹にスキル需要は拡大傾向です。

PythonやRでの分析、GitHub運用経験はIT職種やデータアナリストへも転用でき、専門外チームと橋渡しする“理系通訳”として活躍できます。

化学と生物を融合するケミカルバイオロジーや、物理と情報をつなぐ量子コンピューティングなど、理学部の研究テーマは隣接分野との相乗効果が大きいのが特徴です。

学際プロジェクトへの参加は「一つの専門では解けない課題」に挑む経験となり、イノベーションの素地を育みます。

研究成果を社会実装するビジネス構築スキルも磨かれるため、卒業後のキャリアオプションが増える点が魅力です。

国際学会発表が必須の理学系では、留学プログラムや共同指導制度が整備されています。一部の学生にはRA給与やフルスカラーシップで授業料・生活費をカバーできるケースもありますが、競争率は高いため英語論文執筆や推薦状準備を早めに始めることが重要です。

多国籍企業のR&D拠点では理学系PhDの求人が増加中で、民間就職を選べば年収カーブが急伸しやすい一方、アカデミア残留の場合は給与が抑えられがちです。進路によるコストとリターンを比較し、複数シナリオを描いておきましょう。

下表は文科省統計と民間求人データをもとにまとめた概算です。地域・業界・個人実績で変動するため、あくまで目安としてご参照ください。

学部	大学院進学率	主な就職先	平均初任給目安
理学部	約45%	化学・IT・教育研究職など	22万〜24万円
工学部	約38%	製造・インフラ・IT開発など	24万〜26万円
経済・経営学部	約3%	金融・商社・サービス業など	21万〜23万円