大学受験の塾代はいくら？高校生の平均を文科省データで学年別に解説

「うちの子も、そろそろ塾に行かせたほうがいいのだろうか」

そう考え始めたとき、最初に引っかかるのがお金の話だと思います。大学受験の塾代は、周りに聞きづらいうえに、ネットで調べても金額がバラバラで判断がつきません。

この記事では、文部科学省が2年に一度実施している公的な調査データをもとに、高校生が学校外の学習にいくら支出しているのかを整理しました。学年別、世帯年収別まで分解しているので、自分の家庭がどのあたりに位置するのかも見えてくるはずです。

結論：公立高校で年間約20万円、高3では約28万5千円

先に数字だけ示します。

文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によると、高校生（全日制）の補助学習費の年間平均額はこうなっています。

	年間平均
公立高校	約20万1千円
私立高校	約23万8千円

ただし、これは高1から高3までを平均した数字です。実際には学年が上がるほど跳ね上がります。公立高校の高3だけを見ると、年間約28万5千円。月あたり2万4千円ほどの計算になります。

「塾代の平均」という数字の落とし穴

ここは飛ばさずに読んでください。多くの記事が説明していない、かなり重要な話です。

先ほど挙げた「補助学習費」は、塾の月謝だけを指す言葉ではありません。文科省の定義では、次のすべてを含みます。

• 学習塾費（入会金、授業料、講習会費、教材費、塾での模試代、塾への交通費）
• 通信教育・家庭教師費（家庭教師への月謝、通信添削の受講費）
• 家庭内学習費（参考書・問題集・学習机などの購入費）
• その他（公開模試の受験料、図書館への交通費など）

つまり「塾代の平均は年間20万円」と書かれていても、その中には参考書代も模試代も通信教育費も入っている、ということです。

これを知らずに数字だけ見ると、実際の塾の月謝はもっと低いのでは、と誤解します。 逆に言えば、塾に通わせた場合は月謝に加えて参考書代や模試代が別途かかるので、総額はこの平均を上回る可能性が高い。予算を組むときは、この点を踏まえてください。

なお本記事では、公的調査の定義に合わせて「補助学習費」という言葉を使っています。実感としては「学校の授業以外の勉強にかけたお金の合計」と捉えてもらえれば近いです。

学年別：高3で費用が一気に増える

同じ調査の学年別データを見ると、費用の増え方がはっきりわかります。

公立高校（全日制）

学年	補助学習費	その他の学校外活動費	合計
高1	14万0千円	5万5千円	19万5千円
高2	18万2千円	4万4千円	22万6千円
高3	28万5千円	3万4千円	31万9千円
3年間	60万7千円	13万3千円	74万0千円

私立高校（全日制）

学年	補助学習費	その他の学校外活動費	合計
高1	16万9千円	12万4千円	29万3千円
高2	24万6千円	13万5千円	38万1千円
高3	30万5千円	6万3千円	36万8千円
3年間	72万0千円	32万2千円	104万2千円

公立高校では、高1から高3にかけて補助学習費が約2倍になります。高2から高3への増え方が特に急で、1年で10万円以上跳ね上がる。

理由は主に3つです。

1. 季節講習の比重が増える。夏期・冬期・直前講習は通常月謝とは別建てで、まとまった額になる
2. 模試の受験回数が増える。共通テスト模試、記述模試、大学別模試を重ねると回数が多くなる
3. 受講科目数が増える。高1は英数中心でも、高3は理科・社会が加わる

高3の予算を高1の感覚で組むと、確実に足りなくなります。最初から高3で年間30万円前後かかる前提で逆算しておくのが現実的です。

世帯年収別：家庭によってここまで違う

平均額だけ見ても、自分の家庭に当てはまるかどうかは判断できません。同じ調査には世帯年収別のデータもあります。

公立高校（全日制）に通う子どもの学校外活動費を、世帯の年間収入別に見たものです。

世帯年収	学校外活動費（年間）
400万円未満	18万0千円
400万〜599万円	15万3千円
600万〜799万円	23万8千円
800万〜999万円	29万4千円
1,000万〜1,199万円	36万0千円
1,200万円以上	39万5千円

年収600万円台と1,000万円台では、年間で12万円以上の差があります。3年間で考えれば40万円近い開きです。

ここで注目したいのは、この差が「学力の差」ではなく「支出できる額の差」でしかないという点です。年収400万円未満の層が400万〜599万円の層より支出が多いという逆転も起きていて、家庭ごとの事情が金額に強く反映されていることがうかがえます。

平均額はあくまで参考値として扱い、自分の家庭が無理なく出せる範囲を先に決めてから、その予算内で選択肢を探すという順序で考えたほうが、結果的に長続きします。

教育費は明確に上がっている

もうひとつ押さえておきたい傾向があります。

公立高校の学習費総額は、前回調査の約51万4千円から約59万7千円へ増えました。私立高校も約105万5千円から約117万9千円に増えています。

学校外活動費だけを見ても、公立高校は20万4千円から24万5千円へ、私立高校は30万5千円から34万7千円へと上昇しました。

物価上昇や講習費の値上げが背景にあると考えられます。数年前のデータを載せた記事を参考にすると、実際の負担を過小評価することになるので注意してください。

この記事のデータについて 出典は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」です。調査は令和5年4月から令和6年3月までの支出を対象としており、集計結果は令和6年12月に公表されたのち、令和8年1月16日に訂正版が公表されています。本記事は訂正版の数値を使用しています。

3年間の予算をどう組むか

以上を踏まえて、公立高校に通う場合の現実的な予算感を整理します。

	想定額
高1	年間15万〜20万円
高2	年間20万〜25万円
高3	年間30万〜40万円
3年間合計	65万〜85万円

これに加えて、大学受験そのものの費用（受験料、交通費、宿泊費、入学金）が高3の後半から発生します。塾代とは別枠で、さらに20万〜50万円程度を見込んでおく必要があります。

大手予備校に通わせる場合は、この試算を上回るケースが多くなります。入学金、通常授業料、季節講習、模試代が別建てになっているためで、パンフレットに載っている月謝だけで判断すると想定が狂います。申し込み前に、年間総額で見積もりを出してもらうことをおすすめします。

費用を抑えたい場合の選択肢

予算が合わないとき、取れる方向性は大きく3つあります。

受講科目を絞る。 全科目を塾に任せるのではなく、自力では厳しい科目だけに集中させる方法です。多くの場合、英語と数学が優先されます。

通学を伴わない形式に切り替える。 通塾には交通費に加えて時間コストがかかります。往復1時間を週3回なら、年間で150時間近く移動に使う計算です。オンライン型に切り替えると、この分を学習時間に振り替えられます。

通信教育や映像授業を組み合わせる。 費用は大きく下がりますが、自己管理が前提になります。決められた時間に強制的に学習する仕組みがないと、続かないケースも多い。

このうち2つ目については、近年オンライン形式の選択肢が増えており、通塾型の予備校より費用を抑えつつ、映像授業のように「見ないまま溜まる」状態を避けられるサービスも出てきています。プロ講師の授業を決まった曜日・時間にリアルタイムで受ける形式なら、ペースメイクの機能は通塾型に近い形で残ります。

料金水準がどのくらいになるのか気になる方は、以下の記事で実際の受講費を学年別に整理しています。

まとめ

• 高校生の補助学習費は、公立で年間約20万1千円、私立で約23万8千円
• 「塾代の平均」とされる数字には、参考書代・模試代・通信教育費も含まれる
• 学年別では公立の高3が約28万5千円と突出。高1の約2倍
• 公立高校3年間の補助学習費は合計で約60万7千円
• 世帯年収によって支出額は大きく異なり、平均額は必ずしも基準にならない
• 教育費は前回調査から明確に上昇しており、古いデータは参考にならない

塾代は「相場に合わせるもの」ではありません。まず自分の家庭で出せる上限を決めて、その範囲で最も効果が高い使い方を探す。この順序さえ間違えなければ、平均額を下回っていても不安に思う必要はないはずです。

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出典 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」（令和6年12月25日公表資料の訂正版／令和8年1月16日公表）