沖縄に大家族が多い理由｜子沢山家庭の実情を統計と体験から考察

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2022/10/192026/10/12

すー@星読み女子

沖縄では子沢山な家庭が珍しくなく、例えば私の友人は子供8人の計10人家族。

私自身も沖縄出身・在住で5人の子供がおり、毎日賑やかに過ごしています。

ちなみに、沖縄は出生率も高く全国一位の常連県です。
関連記事：沖縄の出生率はなぜ全国1位？高い理由と最新統計・推移を考察

この記事では、沖縄に大家族が多い理由や実情について考えていきます。

先に結論をまとめると、次のとおりです。

沖縄は合計特殊出生率が全国1位（2025年は1.52）で、生まれてくる子のうち第3子以降が占める割合も全国で最も高い
理由としてよく挙げられるのは、「地域や親戚で助け合う共同社会的な精神」と「男児後継ぎの意識」の2つ
ただし、1世帯あたりの人数は全国とほぼ変わらない。沖縄の大家族は「三世代同居の大所帯」というより、「きょうだいの多い家庭」と「親戚づきあいの濃さ」が特徴
所得の低さなど厳しい面もあり、沖縄でも出生率は下がり続けている

沖縄は本当に大家族が多い？統計で確認

まずは「沖縄は子沢山」というイメージが数字のうえでも正しいのか、国や県の統計で確認しておきます（2026年10月時点で公表されている数字です）。

指標	沖縄県	全国	沖縄の順位
合計特殊出生率（2025年・概数）	1.52	1.14	1位
出生率（人口千人あたり、2025年・概数）	8.0	5.6	1位
15歳未満の人口の割合（2025年国勢調査）	15.3％	10.9％	1位
生まれた子のうち第3子以降の割合（2018年）	約30.2％	約16.9％	1位
一般世帯の1世帯あたり人員（2025年国勢調査）	2.18人	約2.10人	－

※出典：厚生労働省「令和7年（2025）人口動態統計月報年計（概数）の概況」、沖縄県「令和7年国勢調査人口等基本集計の概要」、総務省「令和7年国勢調査」、厚生労働省「人口動態統計」（2018年）。第3子以降の割合は出生数から計算した値です。

合計特殊出生率は全国1位が続いている

1人の女性が一生の間に産む子どもの数の目安となる「合計特殊出生率」は、2025年の概数で沖縄県が1.52。全国の1.14を大きく上回り、2位の宮崎県（1.46）、3位の福井県（1.45）を抑えて全国1位でした。沖縄県は2024年まで40年連続で全国1位となっており、2025年の概数でもその座を守っています。

人口に占める子どもの割合も高く、2025年の国勢調査では15歳未満の人口が県人口の15.3％。全国（10.9％）より4ポイント以上高く、全国で最も高い割合です。街を歩いていて子どもをよく見かけるという実感は、数字にも表れています。

生まれる子の約3割が「第3子以降」

大家族という視点で特に注目したいのが、「何番目の子として生まれたか」を示す出生順位です。2018年の人口動態統計をもとにした都道府県別の集計では、沖縄県で生まれた子のうち第3子以降が約30.2％を占め、全国1位でした。同じ年の全国は約16.9％なので、沖縄は2倍近い水準です。

内訳を見ると、第4子が約7.3％、第5子以降が約3.5％。全国ではそれぞれ約2.8％、約1.0％なので、4人目・5人目になるほど全国との差が開いていきます。子供が5人いる我が家も、沖縄では「多いね」とは言われても、そこまで驚かれることはありません。

なお、全国の第3子以降の割合は2025年の概数でも約16.7％と、ほぼ横ばいです。

全国では子ども4人以上の世帯は約1.5％しかない

比較のために全国の状況も見ておきます。そもそも「大家族」に決まった定義はありませんが、厚生労働省の「2025年国民生活基礎調査」によると、18歳未満の子どもがいる全国の世帯のうち、子どもが1人の世帯は50.1％、2人が38.3％、3人以上は11.5％。4人以上に絞ると約14万世帯で、子どものいる世帯の約1.5％にとどまります（4人以上の割合は世帯数から計算した値です）。

全国的には、子どもが4人いればかなりの少数派です。この調査では都道府県ごとの子どもの人数別の内訳までは公表されていませんが、第4子・第5子として生まれる子の割合が全国の2.5倍以上ある沖縄では、4人以上の子どもがいる家庭に出会う機会は全国平均よりずっと多いと考えられます。

「一つ屋根の下の人数」は全国とほぼ同じ

意外に思われるかもしれませんが、1世帯あたりの人数で見ると、沖縄は全国とあまり変わりません。2025年の国勢調査では、沖縄県の一般世帯の1世帯あたり人員は2.18人。全国は約2.10人です。

沖縄県の1世帯あたり人員（総世帯）は、1980年には3.70人でしたが、2000年に2.95人、2025年には2.24人まで減りました。沖縄でも一人暮らしや夫婦だけの世帯が増えていて、祖父母から孫までが同じ家で暮らす昔ながらの大所帯は少なくなっています。

さかのぼると、沖縄の1世帯あたり人員が最も多かったのは1955年の4.91人。15歳未満の人口の割合は1960年の41.6％がピークで、当時は県民の5人に2人が子どもでした。祖父母世代に「きょうだいが7人、8人」という人が多いのは、この時代に生まれ育ったためです。そこから70年ほどで、世帯の人数は半分以下になりました。

一方で、65歳以上の人口の割合は24.5％と、東京都に次いで全国で2番目に低く、県民の平均年齢は44.9歳。子どもの割合が高く高齢者の割合が低い、全国のなかでは「若い県」であることに変わりはありません。

つまり、いまの沖縄の「大家族」は、三世代同居の大所帯というより、きょうだいの多い核家族が、近くに住む親戚と行き来しながら暮らしている姿に近いと言えます。

沖縄でも少子化は進んでいる

全国1位とはいえ、沖縄の出生率も下がり続けています。合計特殊出生率は2024年が1.54、2025年（概数）が1.52。県内で生まれた子どもの数は、2024年が1万1,753人、2025年（概数）は1万1,511人でした。2025年は亡くなった人の数（約1万5,000人）が生まれた子の数を上回っており、沖縄県も人口の自然減が続いています。

「沖縄は子沢山」というのは全国と比べた話であって、沖縄の中だけで見れば、子どもの数は確実に減ってきているのが現状です。

沖縄に大家族が多いのはなぜ？

厚生労働白書によると

出生順位別の子ども数の割合を見てみると、第３子以降の割合は全国１位である。すなわち、結婚した夫婦が全国で最も多く子どもを多く生んでいる
出典：厚生労働白書（PDF）

と記されており、やはり沖縄は子沢山家庭が多いことがうかがえます。

また、その理由について同資料では下記のとおり記されています。

共同社会的な精神がまだ残っており、子どもを産めばなんとか育てていける。
男児後継ぎの意識が強く残っているので男児が生まれるまで産児を制限しないという説がある。

この白書は平成17年（2005年）版と少し前の資料ですが、先ほど見たとおり「第3子以降の割合が全国1位」という状況はその後も変わっていません。

一つずつ見ていきましょう。

理由①共同社会的な精神

「共同社会的な精神が残っている」とはつまり、地域で助け合うという共通認識があるということ。

沖縄では「子供は宝であり皆で見守っていくもの」という考えが根付いており、親戚同士や子供の親同士で助け合う場面も多くみられます。

例えば、塾や習い事の送迎を別の子の親が引き受けたり、買い物に別の家庭の子も一緒に連れていく場合もあります。

職場においても、子供の行事や急な熱発時には快くお休み・早退させてくれる場面をよく見ます。

子供が多くてもなんとか育てていける、そんな地域柄が大きく関係しているのかもしれません。

この助け合いの精神を表す沖縄の言葉が「ゆいまーる」です。もともとは農作業などの労働を、近所や親戚同士で順番に手伝い合う習慣を指す言葉で、いまでは「助け合い」全般の意味で使われています。

もう一つ、沖縄らしい仕組みが「模合（もあい）」です。友人や親戚、同級生などのグループで毎月決まった金額を出し合い、集まったお金をメンバーが順番に受け取るというもの。本土でいう頼母子講や無尽にあたる相互扶助の仕組みで、現在は金銭面の助け合いというより、定期的に集まって近況を話す親睦の場としての役割が大きくなっています。

こうした集まりが日常的にあると、子育ての悩みを話せる相手や、いざというときに頼れる相手が自然と増えていきます。「産めばなんとか育てていける」という感覚の背景には、このような人間関係の網の目があるのだと思います。

理由②男児後継ぎの意識

「男児後継ぎの意識が強く残っている」とは、男の子に家を継いでもらいたいという意識。

ゆえに男の子が生まれるまで子作りを制限しない、だから多子家庭が多いのではないかという見解です。

この意識と深く関わっているのが、「トートーメー」と呼ばれる沖縄の位牌です。トートーメーは先祖代々の位牌のことで、旧盆や正月、清明祭といった行事の中心になる家に置かれます。沖縄では長男をはじめ父方の血筋の男性が継ぐものとされてきたため、「位牌を継ぐ男の子が必要」という考えにつながりやすかったわけです。

私自身、第一子（長男）が生まれた時に「男の子で良かったわね、この地域では男の子じゃないと特にうるさく言われるわよ」と、近所のおばちゃんに言われたことがあります。
（そのおばちゃんも、だいぶ前に近所に嫁いできた）

しかしながら、これは10年以上前の話であり「後継ぎは男の子じゃなきゃダメ」みたいな話はそれ以降聞いたことがありません。

男女平等の観点からも、その傾向は薄れてきているように感じます。

トートーメーの継承についても、男性に限る慣習は男女差別ではないかという議論が以前からあり、地元紙の調査でも「継ぐのは男女どちらでもよい」と考える人が増えていると報じられています。法律のうえでも、位牌やお墓を継ぐ人が男性に限られているわけではありません。

研究で指摘されている「3つの家族観」

白書が挙げる2つの理由は、その後の研究でも裏付けられています。人口学の研究者による論文「沖縄県の合計出生率はなぜ本土よりも高いのか」（山内昌和ほか、『地理学評論』2020年）は、沖縄の出生率の高さを、沖縄特有の次の3つの家族観の影響として説明しています。

子どもが多いことを望ましいとする価値観
結婚前に子どもを授かることへの寛容さ
家を継ぐのは父方の血筋の子に限るという家族形成の規範

1つ目は「子供は宝」という考え方、3つ目は男児後継ぎの意識と重なります。同じ論文では、この3つの家族観には揺らぎが見られること、所得水準などの社会経済状況が本土より厳しいことから、沖縄の出生率は今後下がって本土の水準に近づく可能性がある、とも指摘されています。実際にその後の出生率が下がり続けているのは、先ほど見たとおりです。

結婚の時期が全国より少し早い

統計から読み取れるもう一つの特徴が、結婚の時期です。2025年の人口動態統計（概数）によると、平均初婚年齢は全国が夫31.0歳・妻29.7歳なのに対し、沖縄県は夫30.2歳・妻29.2歳。夫は0.8歳、妻は0.5歳ほど若くなっています。

差そのものは大きくありませんが、結婚や第1子の出産が早いほど、3人目・4人目を考える時間的な余裕が生まれます。価値観だけでなく、こうしたライフコースの違いも子どもの数に影響していると考えられます。

親戚同士集まることも多い、沖縄の大家族

沖縄は、親戚同士で集まる機会がなにかと多いです。

旧盆や正月に集まるのはもちろん、清明祭（シーミー）や爬竜（ハーリー）、大綱引きなど。

また、特に行事がなくても親戚一同で運動会を開いたりファミリー会（ただのパーティー）を開いて積極的に交流の場をもつケースもよくあります。

大家族同士が集まり、かなりの大所帯になることもありますよ。笑

県外の人にはなじみの薄い行事もあるので、簡単に紹介しておきます。

行事	時期の目安	内容
清明祭（シーミー）	4月ごろ	親戚一同でお墓に集まり、重箱料理などをお供えしたあと、その場でみんなで食事をする。お墓参りとピクニックを合わせたような行事
爬竜（ハーリー）	5〜6月ごろ	爬竜船と呼ばれる船を漕いで競い合う、航海の安全や豊漁を願う行事。地域や職場でチームを組み、家族や親戚が応援に集まる
旧盆	旧暦7月13〜15日（新暦では8〜9月ごろ）	先祖を迎えて送る、沖縄で特に大切にされている行事。位牌のある家に親戚が集まり、各地でエイサーも行われる
大綱引き	夏〜秋	地域を東西などに分けて大きな綱を引き合う行事。那覇・糸満・与那原のものが特に知られている

こうした行事では、きょうだいの家族、いとこの家族までが一度に顔をそろえます。普段は別々の家で暮らしていても、年に何度も集まる機会があるので、子ども同士もいとこ・はとこまで顔見知りというのが普通です。世帯の人数は全国並みでも「沖縄は大家族」と感じられるのは、この親戚づきあいの濃さによるところが大きいと思います。

沖縄の大家族の実情｜良い面と厳しい面

ここまで読むと「沖縄は子育てしやすそう」と感じるかもしれませんが、実情は良い面ばかりではありません。両方を整理しておきます。

項目	良い面	厳しい面
周囲の目	子どもが多いことに寛容で、子沢山でも驚かれにくい	男の子や後継ぎをめぐる周囲の声が負担になることもある
助け合い	親戚や親同士で送迎や預かりを頼みやすい	頼れる親戚が近くにいない家庭や移住者は、同じ恩恵を受けにくい
親戚づきあい	行事が多く、子どもが大勢の大人や年上の子に囲まれて育つ	行事の準備や出費、時間の負担が大きい
お金	お下がりやおすそ分けが回ってきやすい	所得水準が全国で最も低く、家計に余裕のない子育て世帯が多い

所得の低さと子どもの貧困という課題

沖縄県の1人あたり県民所得は、全国で最も低い水準が続いています。県が実施している「沖縄子ども調査」では、小中学生のいる世帯のうち困窮世帯の割合が2015年度の29.9％から2024年度は21.8％へと改善してきましたが、それでもおよそ5世帯に1世帯です。県自身も、子どもを取り巻く状況は依然として厳しいとしています。

「子どもを産めばなんとか育てていける」という言葉には、地域の温かさと同時に、余裕がないなかで周囲に支えられてなんとかやっている、という現実も含まれています。子どもの数が多い家庭ほど、食費や教育費の負担は重くなります。

車社会の沖縄では、家族の人数が車選びに直結する

暮らしの面で県外と大きく違うのが移動手段です。沖縄県内の鉄道は那覇市周辺を走るモノレールだけで、通勤も買い物も子どもの送迎も、基本は車。そのため、家族の人数がそのまま車選びの条件になります。

子ども3人まで（5人家族）：一般的な5人乗りの車でも全員が乗れる。ただしチャイルドシートが必要な年齢の子が複数いると、後部座席はかなり窮屈になる
子ども4〜6人（6〜8人家族）：7人乗り・8人乗りのミニバンが必要。我が家のような7人家族は、7人乗りだと荷物を置く場所がほとんど残らない
子ども7人以上（9人家族〜）：8人乗りのミニバン1台には収まらない。普通免許で運転できるのは乗車定員10人までの車なので、10人乗りのワゴン車にするか、2台に分かれて移動することになる

親戚の集まりや行事のたびに家族全員で移動するので、車の大きさ、駐車場、ガソリン代は、沖縄の大家族にとって家計と生活の両方に関わる現実的な問題です。

子どもの多い世帯向けの支援は増えている

一方で、ここ数年は国の制度が子どもの多い世帯に手厚くなっています。2026年10月時点で、児童手当は所得制限なしで高校生年代まで支給され、第3子以降は月3万円。大学などの授業料・入学金も、扶養する子どもが3人以上いる世帯は所得制限なしで減免の対象です（上限額や要件があります）。

第3子以降の割合が全国で最も高い沖縄は、こうした制度の対象になる家庭が多い地域でもあります。申請が必要な制度もあるので、取りこぼしのないようにしたいところです。制度の詳しい内容や注意点は、この記事の最後で紹介している節約術の記事にまとめています。

沖縄の大家族紹介

最後に、沖縄の大家族を2組だけ紹介させてください。

キラキラネーム揃いの6男3女、玉城家

まずは玉城ファミリー。

子供が9人（6男3女）で、いずれも名前が特徴的です。

玉城家のお父さんがテレビ番組のダイエット企画に出たのですが、子供が多い＆名前がキラキラネームだと話題に。笑

下記の動画で観ることができます。
（1:16～8:07あたり）

子供を12人産んだ、助産師HISAKOさん

次に、なんと12人も子供を産んだHISAKOさん。

大阪からの移住組ではありますが、今ではすっかり”沖縄の大家族”として馴染んでいるようです。

助産師さんをされていて、YouTubeでの情報発信も行っています。

2006年に大阪で助産院「ばぶばぶ」を開き、沖縄に移ってからはうるま市で同じ名前の助産院を運営されています。12人を産み育てた自身の経験と、助産師としての知識の両方をもとにした発信は、子どもの人数にかかわらず参考になります。

沖縄の大家族でよくある質問

沖縄では子どもは何人くらいが普通ですか？

「普通」を決める統計はありませんが、合計特殊出生率は1.52（2025年・概数）なので、平均すれば1〜2人です。ただ、生まれる子の約3割が第3子以降という集計があるように、3人きょうだいは沖縄ではごく一般的。4人、5人という家庭も、全国に比べると身近にいます。

沖縄の出生率はいつから全国1位ですか？

合計特殊出生率は、2024年の時点で40年連続の全国1位と報じられています。2025年の概数でも1位でした。ただし数値そのものは下がり続けていて、2024年（1.54）、2025年（1.52）と過去最低を更新しています。

沖縄は三世代同居が多いのですか？

世帯の人数で見るかぎり、多いとは言えません。2025年の国勢調査で、沖縄県の一般世帯の1世帯あたり人員は2.18人と、全国（約2.10人）とほぼ同じです。同居というより、親やきょうだいが車ですぐ行ける距離に住んでいて、頻繁に行き来するという形が多い印象です。

県外から移住しても、沖縄は子育てしやすいですか？

子どもに寛容な雰囲気は、移住した人でも感じやすいと思います。一方で、送迎や預かりといった助け合いは親戚や昔からの知り合いの間で成り立っている部分が大きく、移住してすぐに同じように頼れるとは限りません。所得水準の低さもあるので、仕事と住まい、頼れる人や行政サービスを事前に確認しておくことをおすすめします。