ブラック企業を辞めて職業訓練校はあり？給付金・手順・注意点を解説

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2020/01/102026/10/08

しん@IT・開発・教育の専門家

「今の会社、もしかしてブラック企業かも…」

「毎日つらくて、もう辞めたい。でも、辞めた後の生活が不安…」

心身をすり減らしながら働いていると、そんな風に感じてしまいますよね。

結論から言うと、ブラック企業を辞めて職業訓練校に通うのは、非常におすすめの選択肢です。

なぜなら、金銭的な支援を受けながら、キャリアチェンジに必要なスキルを身につけ、心と体を休ませる時間を確保できるからです。

ただし、「辞めてから考えよう」と勢いで退職すると、もらえるはずのお金を取りこぼしたり、希望のコースの開講に間に合わなかったりします。後悔しないためのポイントは、次の3つです。

辞める前にハローワークで相談し、自分が使える制度と開講時期を確認する
長時間労働や賃金未払いの証拠を残しておく（失業保険の扱いが有利になる可能性がある）
「なぜその訓練を受けたいのか」を自分の言葉で説明できるようにしておく

この記事では、ブラック企業からの脱出を考えているあなたのために、職業訓練という選択肢のメリット・デメリットから、もらえるお金、辞める前の準備、実際に通うまでの具体的なステップまで、分かりやすく解説します。制度の内容は2026年10月時点の情報です。

ブラック企業で疲弊したあなたへ。職業訓練は賢い選択肢です

長時間労働やパワハラ、低い給料…。ブラック企業で働き続けると、心も体もボロボロになってしまいます。

「スキルもないし、辞めても次が見つからないかも」と不安に思う気持ち、とてもよく分かります。しかし、そのまま働き続けて心身を壊してしまっては、元も子もありません。

そこで考えてほしいのが「職業訓練校」という選択肢です。

職業訓練（ハロートレーニング）は、国や都道府県が実施している公的な制度。再就職やキャリアアップに必要な知識・スキルを、原則無料で学べます。

ブラック企業から抜け出すための一時的な避難場所としてだけでなく、次のキャリアへ進むための、積極的で賢いステップになり得るのです。

職業訓練が向いている人・向いていない人

職業訓練は誰にでも合う万能な制度ではありません。まずは、あなたがどちらに近いかを確認してみてください。

向いている人	向いていない人
今の業界・職種から離れたい	同じ職種で、すぐに条件の良い転職先が見つかりそう
未経験の分野に挑戦したいが、スクール代は出せない	学びたい分野が特に決まっておらず、通うこと自体が目的になっている
数か月間、平日の昼間に通学できる	すぐにフルタイムの収入が必要
毎日通える程度には体調が保てている	まず治療や休養が必要な状態

特に最後の点は大切です。職業訓練は基本的に平日毎日、朝から夕方まで授業があります。眠れない、起き上がれないといった状態なら、訓練より先に医療機関の受診と休養を優先してください。病気やケガですぐに働けない場合は、失業保険の受給期間を延長する手続きもあります（後ほど説明します）。

【比較】ただ辞めるだけ vs 職業訓練に通う

ブラック企業を辞めた後の選択肢として、「すぐに転職活動を始める」か「職業訓練に通う」かで迷う方もいるかもしれません。

それぞれの選択肢が、あなたの生活やキャリアにどう影響するのか、比較表で見てみましょう。

項目	すぐに転職活動する場合	職業訓練に通う場合
精神面	焦りや不安を感じやすい	心身を休ませる時間が取れる
スキル	今あるスキルで勝負する	新しいスキルを無料で習得できる
金銭面	自己都合退職だと原則1か月の給付制限がある	給付制限が解除され、訓練修了まで給付が延長される場合がある
収入が戻る時期	内定が出ればすぐ	訓練期間（数か月〜）の分だけ遅くなる
生活リズム	不規則になりがち	規則正しい生活を維持しやすい
転職活動	孤独な戦いになりやすい	仲間や相談相手が見つかる

このように比較すると、職業訓練には多くのメリットがあることが分かります。

もちろん、すぐに条件の良い会社に転職できる自信があるなら、それも一つの手です。

しかし、ブラック企業で疲弊してしまい、「少し休みたい」「新しいことに挑戦したい」と感じているなら、職業訓練はあなたにとって最適な選択となるでしょう。

職業訓練の2つの種類【あなたはどっち？】

一言で「職業訓練」と言っても、実は大きく2つの種類に分かれます。どちらになるかは、主に失業保険（雇用保険の基本手当）を受給できるかどうかで決まります。

項目	公共職業訓練	求職者支援訓練
主な対象	失業保険を受給できる人	失業保険を受給できない人
訓練期間	おおむね3か月〜2年	2〜6か月
受講料	無料（テキスト代などは自己負担）	無料（テキスト代などは自己負担）
訓練中のお金	失業保険＋受講手当・通所手当	要件を満たせば月10万円の給付金＋通所手当

公共職業訓練（主に失業保険の受給者向け）

公共職業訓練は、主に雇用保険（失業保険）を受給している方を対象とした訓練です。

ものづくり分野（機械、建築、電気など）から事務、IT、介護まで、幅広いコースが用意されています。期間はコースによりますが、3ヶ月から長いもので2年と様々です。

失業保険を受けながら、無料で専門スキルを学べるのが大きな特徴です。雇用保険に1年以上入って働いてきた方なら、まずこちらを検討することになります。

求職者支援訓練（失業保険を受給できない方向け）

求職者支援訓練は、雇用保険を受給できない方向けの制度です。

例えば、フリーランスだった方、雇用保険の加入期間が足りずに退職した方、失業保険の受給が終わってしまった方、主婦（主夫）の方などが対象となります。ブラック企業に入社して数か月で辞めた場合も、こちらに当てはまることが多いでしょう。

ITや医療事務、介護、デザインなど、比較的短期間で習得できるスキルが中心です。

さらに、収入などの一定の条件を満たせば、月10万円の「職業訓練受講給付金」と通所手当（交通費）をもらいながら訓練を受けることも可能です。条件を満たさない場合でも、訓練そのものは無料で受けられます。

参考：求職者支援制度のご案内｜厚生労働省

ブラック企業から職業訓練校に通う5つのメリット

ここでは、ブラック企業を辞めて職業訓練校に通うメリットを、5つに分けて具体的に解説します。

無料で専門スキルが身につく

最大のメリットは、受講料が原則無料で、専門的なスキルを学べる点です。

ITスキル（Webデザイン、プログラミング）、介護、医療事務、デザイン、電気工事など、その種類は多岐にわたります。テキスト代などは自己負担となりますが、数千円から1万円程度で済む場合がほとんど。

民間のスクールに通えば数十万円かかるような講座も、公的な制度だからこそ無料で受けられます。未経験の分野に挑戦したい方にとっては、これ以上ないチャンスと言えるでしょう。

失業保険の給付制限が解除され、給付が延長されることもある

自己都合で退職した場合、失業保険を受け取るまでに「給付制限」という待ち時間があります。この期間は法改正で短くなり、退職日が2025年4月1日以降なら原則1か月です（それ以前の退職は原則2か月）。なお、退職日からさかのぼって5年間に2回以上、正当な理由のない自己都合退職で受給資格の決定を受けている場合は、3か月になります。

ハローワークで相談し、「公共職業安定所長の指示（受講指示）」を受けて職業訓練に通う場合、訓練の開始日以降はこの給付制限が解除されます。

さらに大きいのが、次の2つです。

訓練延長給付：訓練の途中で失業保険の所定給付日数（自己都合退職なら90〜150日）を使い切っても、訓練が修了するまで基本手当の支給が続く
受講手当・通所手当：基本手当とは別に、受講手当（日額500円・40日分まで）と通所手当（交通費・月額上限42,500円）が支給される

たとえば給付日数が90日の方が6か月のコースに通う場合、本来は約3か月で終わる給付が、修了まで続くことになります。

ただし、「訓練開始とほぼ同時にもらえる」という訳ではないので注意が必要です。手続き後の待期期間（7日間）は必ずあり、実際の給付は訓練開始後の最初の失業認定日になります。そのため、訓練開始から数週間後に振り込まれるのが一般的です。

それでも、通常より早く、安定した収入を得ながら学べるのは大きなメリットです。

心と体を休ませる時間ができる

ブラック企業での過酷な労働は、あなたが思っている以上に心と体にダメージを与えています。

すぐに転職活動を始めても、疲弊した状態では良いパフォーマンスは発揮できません。焦って決めた転職先が、またブラック企業だった…という事態も避けたいところです。

職業訓練に通うことで、転職活動のプレッシャーから一旦解放され、心身を回復させるための貴重な時間を確保できます。

このリフレッシュ期間が、次のキャリアで輝くためのエネルギーを充電してくれるでしょう。

生活リズムが整い、社会復帰しやすい

退職して一人でいると、どうしても生活リズムが乱れがちになります。昼夜逆転してしまい、社会復帰への意欲が削がれてしまうことも少なくありません。

職業訓練は、平日の昼間に学校へ通うスタイルが基本です。

毎日決まった時間に家を出て、授業を受ける。この規則正しい生活が、心身のバランスを整え、スムーズな社会復帰をサポートしてくれます。

同じ目標を持つ仲間と出会える

職業訓練には、あなたと同じように「新しいスキルを身につけて、良い会社に就職したい」という目標を持った人たちが集まります。

年齢や経歴は様々ですが、同じ目標を持つ仲間がいる環境は、大きな刺激になります。

転職活動の情報を交換したり、悩みを相談したりする中で、孤独を感じずに前向きな気持ちを保つことができるでしょう。

ブラック企業を辞めた人が職業訓練中にもらえるお金

「辞めた後の生活費」は、いちばん気になるところだと思います。訓練中にもらえるお金を、パターン別に整理します。

失業保険を受給できる人：基本手当＋受講手当＋通所手当

基本手当の1日あたりの金額は、退職前6か月の賃金（賞与を除く）を180で割った「賃金日額」の、おおよそ50〜80％です。賃金が低い方ほど高い率になります。年齢ごとに上限額も決まっていて、毎年8月に見直されます。

ここに、受講指示を受けて訓練に通う場合は受講手当（日額500円・40日分まで）と通所手当（月額上限42,500円）が上乗せされます。

注意したいのは、受講指示を受けるには、訓練開始日の時点で失業保険の支給残日数が一定以上残っている必要があることです。労働局の案内では、たとえば所定給付日数が90日で給付制限がある方は、訓練開始日に31日分以上の残りが必要とされています。退職してからのんびりしていると、この条件から外れてしまいます。残日数が足りなくても訓練の受講自体はできますが、延長給付や受講手当・通所手当は対象外です。

失業保険を受給できない人：職業訓練受講給付金（月10万円）

求職者支援訓練などを受ける方で、次の要件をすべて満たす場合は、月10万円の職業訓練受講手当と通所手当（月額上限42,500円）が支給されます。

本人の収入が月8万円以下
世帯全体の収入が月30万円以下
世帯全体の金融資産が300万円以下
現在住んでいるところ以外に土地・建物を所有していない
訓練実施日のすべてに出席する（やむを得ない理由がある場合でも8割以上の出席）
世帯の中で、同時にこの給付金を受給して訓練を受けている人がいない
過去3年以内に、不正行為によって特定の給付金の支給を受けていない
過去6年以内に、職業訓練受講給付金の支給を受けていない

実家暮らしで家族に収入がある場合などは、世帯収入の要件で対象外になることがあります。申請の流れや審査で見られるポイントは、次の記事で詳しくまとめています。

職業訓練受講給付金の手続き方法と「厳しい審査を通すコツ」

長時間労働・賃金未払い・パワハラで辞めた人は「会社都合」扱いになる可能性

ブラック企業を辞める方に、ぜひ知っておいてほしいのがこの点です。自分から退職届を出した場合でも、退職の理由によってはハローワークで「特定受給資格者」と判断されることがあります。代表的なものは次のとおりです。

退職直前の6か月間に、「連続する3か月で月45時間超」「1か月で100時間超」「連続する2か月以上の平均で月80時間超」のいずれかの時間外労働があった
賃金（退職手当を除く）の3分の1を超える額が、支払期日までに支払われなかった
賃金が、それまでの85％未満に下げられた（予見できなかった場合）
採用時に示された労働条件が、実際と著しく違っていた
上司や同僚から、故意の排斥や著しい冷遇・嫌がらせを受けた
会社から退職するよう勧められた

特定受給資格者と認められると、給付制限がなくなり、雇用保険の加入期間が6か月以上あれば受給資格を得られます。年齢や加入期間によっては、給付日数も自己都合より長くなります。

また、体力の不足や心身の不調、病気・ケガなどが理由で辞めた場合は「特定理由離職者」に当たる可能性があり、こちらも給付制限はありません。

どちらに当たるかを判断するのはハローワークです。会社が離職票に「自己都合」と書いていても、事実と違う場合は窓口でそう伝え、裏付けになる資料を提出しましょう。

参考：ハローワークインターネットサービス – 特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要

知っておきたい注意点とデメリット

多くのメリットがある職業訓練ですが、注意すべき点も存在します。後悔しないためにも、デメリットをしっかり理解しておきましょう。

必ずしも就職できるとは限らない

職業訓練は、あくまでスキルを学ぶ場であり、就職を100%保証するものではありません。

厚生労働省の公表資料によると、令和6年度（速報値）の公共職業訓練（離職者訓練）の就職率は、施設内訓練が86.4％、民間に委託して行う委託訓練が73.6％でした。高い数字ではありますが、全員が就職できているわけではなく、希望どおりの職種に就けた割合を示すものでもありません。

学んだスキルをどう活かすか、どんな企業を目指すかは、最終的にあなた自身の努力次第です。

しかし、多くの訓練校では就職サポートが充実しており、履歴書の添削や面接対策なども行ってくれます。これらのサポートを積極的に活用し、主体的に行動することが重要です。

失業保険の受給には条件がある

失業保険を受けながら公共職業訓練に通うには、まず失業保険の受給資格を満たす必要があります。

原則として「離職日以前2年間に、被保険者期間が12ヶ月以上あること」が条件です。

ただし、会社の倒産や解雇、正当な理由のある自己都合退職（病気や家族の介護など）と判断された「特定受給資格者」や「特定理由離職者」の場合は、「離職日以前1年間に、被保険者期間が6ヶ月以上」に条件が緩和されます。

もう一つの条件が、「働く意思と能力があり、すぐに就職できる状態であること」です。病気やケガですぐに働けない間は、失業保険を受け取れません。その場合は、受給できる期間を先に延ばす「受給期間の延長」をハローワークに申請しておき、回復してから受給と訓練を始める方法があります。

参考：ハローワークインターネットサービス – 基本手当について

訓練期間中は制約があることも

職業訓練の目的は、あくまで「スキルを習得して早期に就職すること」です。

そのため、訓練期間中はスキル習得に集中することが求められます。アルバイトをする場合はハローワークへの申告が必要で、働いた日数や収入によっては給付が減ったり、支給されなかったりします。職業訓練受講給付金を受ける方は、本人収入が月8万円を超えるとその月は支給されません。始める前に必ず窓口で確認してください。

また、正当な理由なく欠席を繰り返すと、給付金が停止されたり、退校処分になったりする可能性もあるため、真面目に取り組む姿勢が不可欠です。

すぐ会社を辞めていると給付がもらえない可能性

入社してすぐに辞めてしまい、雇用保険の加入期間が条件に満たない場合は、失業保険を受けられません。

ただし、加入期間は前の会社の分と通算できる場合があります（前の会社を辞めたあとに失業保険を受け取っていない場合など）。短期間で転職を繰り返している方は、自分で「足りない」と決めつけないほうがよいでしょう。

自分の雇用保険の加入期間がどれくらいか分からない場合は、退職前にハローワークで相談してみることをおすすめします。失業保険の対象にならなかった場合でも、先ほどの求職者支援訓練という選択肢が残っています。

訓練はいつでも始められるわけではない

見落としがちなのが、開講時期の問題です。職業訓練は、コースごとに募集期間・選考日・開講日が決まっています。「辞めた翌週から通う」ということはできず、希望のコースが年に数回しか開講されないこともあります。

退職日と開講日のあいだが空きすぎると、その間の生活費が必要になるうえ、先ほどの「支給残日数」の条件にも影響します。退職日は、通いたいコースの日程から逆算して決めるのが理想です。

ブラック企業を辞める前にやっておきたい4つの準備

限界が近いと「とにかく今すぐ辞めたい」と思うものですが、在職中にしかできない準備があります。体調が許す範囲で、次の4つを進めておきましょう。

証拠を手元に残す：タイムカードや勤怠記録の写し、給与明細、雇用契約書・労働条件通知書、業務指示のメール、ハラスメントの記録（日時・内容のメモなど）。退職すると会社のシステムには入れなくなります。
雇用保険の加入期間を確認する：給与明細で雇用保険料が引かれているか、いつから加入しているかを確認します。
通いたいコースの日程を調べる：ハローワークの窓口や「ハローワークインターネットサービス」の職業訓練検索で、募集期間と開講日を確認します。
当面の生活費を計算する：最初の給付が振り込まれるまでには、退職から1か月以上かかることもあります。家賃や税金・社会保険料の支払いも含めて見積もっておくと安心です。

なお、期間の定めのない雇用契約（正社員など）であれば、法律上は退職を申し入れてから2週間で雇用契約は終了します。「辞めさせてもらえない」と悩んでいる場合は、各地の労働基準監督署などにある総合労働相談コーナーに相談できます。

【3ステップ】ブラック企業を辞めて職業訓練校に通うまでの流れ

では、実際に職業訓練校に通うには、どうすれば良いのでしょうか。ここでは、具体的な3つのステップを解説します。

ステップ1：ハローワークで相談する

すべての始まりは、あなたの住所を管轄するハローワークに行くことからです。

退職前でも相談は可能です。「職業訓練に興味があるのですが」と伝えれば、担当者が丁寧に案内してくれます。

この段階で、失業保険の受給資格があるか、自分はどの訓練の対象になるか、どんなコースがあるのか、といった疑問を解消しておきましょう。ここで全体像を把握することが、スムーズな手続きの鍵となります。

気になるコースがあれば、訓練校の見学会や説明会に参加しておくのもおすすめです。授業の雰囲気が分かるうえ、志望動機も具体的に話せるようになります。

ステップ2：退職手続きと失業保険の申請

ハローワークで相談し、通いたいコースの目星がついたら、会社に退職の意思を伝え、手続きを進めます。

退職後、会社から「離職票」が届いたら、それを持って再びハローワークへ行き、求職の申し込みと失業保険の受給手続きを行います。

このとき、離職票に書かれた離職理由を必ず確認してください。長時間労働や賃金未払いが原因なのに「自己都合」とされている場合は、準備しておいた証拠を添えて窓口で申し出ます。離職票がなかなか届かないときも、ハローワークに相談すれば会社へ確認してもらえます。

この手続きが完了しないと、職業訓練の申し込みもできないため、計画的に進めることが大切です。

ステップ3：希望のコースを選び、選考を受ける

ハローワークで正式に申し込み手続きを行い、希望する訓練コースの選考に臨みます。

前述の通り、選考内容はコースによって様々ですが、面接では「なぜこの訓練を受けたいのか」「訓練を修了した後、どのように就職活動に活かしたいか」という意欲を問われることがほとんどです。

自分の言葉で、前向きな姿勢をしっかりとアピールしましょう。

合格したら、入校までにハローワークで受講指示（または受講推薦・支援指示）の手続きを行います。失業保険を受けている方は、訓練が始まると失業認定の手続き方法も変わるため、案内された日程と必要書類を確認しておきましょう。

ブラック企業と職業訓練校についてよくある質問

在職中でも職業訓練に申し込めますか？

相談とコース探しは在職中でもできます。一方、離職者向けの公共職業訓練は、ハローワークに求職の申し込みをした方が対象なので、応募は基本的に退職後の手続きとあわせて行うことになります。求職者支援訓練は、一定の条件のもとで働きながら受講できる場合もありますが、ブラック企業に勤めながら平日昼間の訓練に通うのは現実的ではないでしょう。